信託財産留保額のないファンドは解約の多い月に損が大きいのか調べてみた

最近ブログで、信託財産留保額についてよく見ますので、あらためて信託財産留保額について調べてみることにしました。

投資信託の「信託財産留保額」のお話|About Money,Today
「信託財産留保額」あらためてチェックしてみました。|rennyの備忘録

結論は、予想とまったく違った驚きの結果となっています!

信託財産留保額は、ファンドの追加設定や解約によってファンドに組み入れる有価証券等の購入や売却費用について、投資家間の公平性を図るため、投資家から徴収する金額のことです。

投資信託によっては一切徴収しないもの、保有期間によって軽減するもの、一定期間保有すれば徴収されないものなど、様々なものがあります。

徴収された額は信託財産内に留保され、基準価額等に反映されます。解約時に負担するケースが一般的ですが、ファンドのなかには購入時に必要なものもあります。

信託財産留保額|日本証券業協会より引用


投資家間の公平性を図るために、投資家から徴収する金額なので運用会社や販売会社にとられるコストとは性質がまったく異なります。

投資しているファンドに対して、短期的に売買を行う投資家と、長期保有している投資家が混合しているのですが、短期投資家によって発生する売買コストを保有中の投資家の負担にならないように徴収する仕組みです。

個人的には、数年先まで投資している予定のファンドならば、信託財産留保額のあるファンドは歓迎ですし、同一の運用管理費用(信託報酬)ならば、信託財産留保額があるファンドを(敢えて)選びます。

さて、そんな信託財産留保額について設定が『あるファンド』、『ないファンド』で比較検討をキチンとしたことがなかったので調査してみました。

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