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ほったらかし投資のまにまに

個人型確定拠出年金・特定口座・NISAでコツコツ積立するインデックス投資家が投資信託の発展に一石を投じるブログ

カテゴリ:経済・その他ニュース

インデックス投資ナイト2018の詳細が発表されました #インデックス投資ナイト

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2018年7月7日(土曜日)に開催される第11回目となる「インデックス投資ナイト2018」のプログラム内容が公式サイトから発表されました!

チケットの発売日は6月16日(土曜日)の12:00(正午)とのこと。

インデックス投資ナイト2018 プログラム内容のお知らせ |インデックス投資ナイト

昨年と同じ渋谷の東京カルチャーカルチャーなので150席くらい、キャパシティ的に今回のチケットも即日ソールドアウトの争奪戦となるのは間違いありません。

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企業型DCはデフォルトファンド選定の前にするべきことがある

妄想 伝える 気持ち

楽天証券iDeCoがデフォルトファンド(基本商品)を楽天・インデックス・バランス(DC年金)にすることを発表しましたが、これは個人型のiDeCoだけでなく、企業型確定拠出年金(企業型DC)でも元本確保型の定期預金からリスク資産であるターゲットイヤー型ファンドやバランスファンドへと掛け金が投資へと向かう方向で進んでいます。

やっていることは良いことなのかも知れないが、企業型DCの場合はデフォルトファンドを選定する前にするべきことがあるのではないか?という話です。

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いよいよMSCI新興国株式指数に2018年6月から中国A株が組み入れられます

四葉のクローバー 青空 未来

昨年、MSCI新興国株式指数に2018年から中国A株が組み入れられるとの報道がありましたが、いよいよ採用が来月6月1日と迫ってきました。

MSCIの中国A株採用、6月1日に迫る-年金などから資金流入期待|Bloomberg
MSCI、指数採用の中国A株の最終リストを公表|Bloomberg

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iDeCoの掛金を拠出金額上限まで積み立てている人は半分程度

コツコツ 積立 積み上げる

りそな銀行の確定拠出年金ページにあるコラムに、iDeCo利用者が毎月いくら掛金を拠出しているのかがわかる表がありましたので保存用メモとして残しておきます。

国民年金基金連合会が発表している平成28年3月末時点の情報です。

平均額はどのくらい? 個人型確定拠出年金(iDeCo)の掛金額|りそな銀行

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ヘッジファンドへの資金流入が過去最高を更新ですと!?

お金 マネー 資金

最近は株式市場に波風が立ってきている印象もありますが、ここ数年は堅調に推移してきたこともありヘッジファンドの2018年は過去最高を更新するんじゃないかと予測されているようです。

ヘッジファンド、18年運用額最高 ドイツ銀予測|日本経済新聞

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楽天市場の受取先指定に郵便局が追加!問題は受け取り時間か!?

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ITmedia NEWSによると楽天市場での買い物の受取先に郵便局が可能になったようです。

楽天市場で注文した商品、全国の郵便局で受け取り可能に|ITmedia NEWS

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つみたてNISA対応ファンドならアジアに輸出できるクオリティーかもという話

環境 新緑と地球儀

アジア地域ファンド・パスポートという言葉を日本経済新聞で知りました。

日本、オーストラリア、韓国、ニュージーランド、タイの5か国が当初の参加国(フィリピンやシンガポールにも呼びかけ)で、国や地域をまたがって投資信託を相互に販売することを簡単するための制度のようです。

 参考  投信 5カ国で規格統一 金融庁、韓国・タイなどと 売買しやすく|日本経済新聞

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内外二重課税の状態が排除されるか!?公募投資信託等の内外二重課税の調整

歓喜 おーっ! 喜び

金融庁の平成30年度税制改正の要望項目に、公募投資信託等の内外二重課税の調整があります。

これが実現されれば海外株式や海外REIT(不動産投資信託)に投資する投資信託にとって、投資信託が投資している外国株式の配当等に対して課税される外国税が控除されるかもしれません!

 参考  平成30年度税制改正について-税制改正大綱における金融庁関係の主要項目-(PDF)

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iDeCo掛金の年単位化が2018年からスタートします

iDeCo(イデコ)のロゴ

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、いままで毎月の引き落としで積立投資をしてきたのですが、2018年から「確定拠出年金の掛金の年単位化」がスタートするようです。

 参考  iDeCoの積み立て 毎月のほか「年単位」も可能に - NIKKEI STYLE
 参考  iDeCoの掛金全額所得控除、国基連が10月27日までに掛金払込証明書を発送 - モーニングスター

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つみたてNISAの対象ファンドが急ピッチで整備されています

ニュース 新聞 吉報

金融庁は、2018年1月から始まる「つみたてNISA」で、120本の投資信託が対象商品としての条件を満たしたと発表しました。(日本経済新聞)

 参考  つみたて NISA 対象商品に係る事前相談の結果について:平成29年8月30日金融庁(PDF)
 参考  積み立て型NISA、対象100本超:日本経済新聞

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