現在積立をしている世界経済インデックスファンドは「国内株式&債券」「先進国株式&債券」「新興国株式&債券」の6資産に投資するバランスファンドです
その世界経済インデックスファンドは月次レポートを公開していますので各インデックスでの市場の動きを毎月読んでいるだけで勉強になります
世界中の株式・債券・為替・政治・・・プロの書いたレポートはホント一字一句無駄のない完璧なレポートですしいろいろ読んたきた中で一番素晴らしい読み物です
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世界経済インデックスファンドで世界経済を学ぼう♪


ただ2013年5月の月次レポートはまだアップされていませんので速報値としてSMTインデックスシリーズでのパフォーマンス結果を発表します
※月次レポート(2013年05月31日)がアップされたので追記します
各インデックスのパフォーマンス 2013年5月

100を起点とした1ヶ月の比較チャート
各インデックスの値動き 2013年5月
第1位 先進国株式

米欧の株式市場は続伸しましたが、下旬には乱高下して前半の上昇分の一部が剥げ落ちる結果となりました。
米国市場は、4月の雇用統計が市場予想を上回ったことや、FRB(米連邦準備理事会)による量的金融緩和政策の継続期待も根強く、高値更新を続けました。しかし、下旬には量的緩和規模縮小の時期を巡る不透明感から、長期金利が急上昇し、株式相場は上げ幅を縮めました。欧州市場は、ECB(欧州中央銀行)の追加利下げや、ドイツ景気指標の改善、米国株式相場の堅調を受けて上昇しましたが、OECD(経済協力開発機構)による今年度のユーロ圏景気見通しの下方修正、FRBの量的緩和規模の早期縮小観測への懸念などから、月末にかけて小幅に下落しました。
業種別では、欧米共に金融、資本財や景気に敏感な消費関連が好調でしたが、公益事業、通信等の高配当業種や家庭用品等の景気との連動性が低い業種は売り込まれました。


第2位 新興国株式

新興国株式市場は概ね下落しました。香港上場の中国株やブラジル市場などが下落しました。ブラジルの第1四半期実質GDP(国内総生産)成長率が前年同期比+1.9%と予想(同+2.3%)を下回ったことや、英HSBCが発表する中国の製造業PMI(購買担当者指数)(速報値)が49.6と予想(50.4)を下回ったことから景気減速懸念が強まり新興国市場は下落しました。また、インフレを抑制するためブラジル中央銀行が0.50%の利上げに踏み切ったこともマイナス材料となりました。
ロシア市場は、中国の成長鈍化を受けた原油需要への懸念から資源株主導で下落しました。フィリピン市場は、大手格付会社S&Pによる国債格付けの引き上げ(BB+→BBB-)を好感し、上昇しましたが、高値警戒感から月末にかけて反落しました。ポーランド市場は、0.25%の利下げを好感し大幅に上昇しました。韓国市場も、7ヵ月振りとなる0.25%の利下げを好感し、上昇しました。


第3位 先進国債券

米国10年国債利回りは、雇用統計など堅調な米経済指標や米株高を受けて国債の売り圧力が強まったことから上昇(価格は下落)しました。FRB(米連邦準備理事会)議長が議会証言において資産購入ペースを減速させる可能性に言及したことを受けて量的緩和政策の早期縮小観測が強まったこともあり、一時2012年4月以来となる2.2%台前半まで上昇しましたが、月末にかけてはやや水準を戻し、2.1%台前半で月を終えました。
ドイツ10年国債利回りは、ECB(欧州中央銀行)の利下げや追加金融緩和などが意識され一時1.1%台まで低下(価格は上昇)したものの、米国で量的緩和政策の早期縮小観測が強まり同国を中心に長期金利の上昇圧力が強まったことを背景に上昇しました。下旬にはドイツ連銀が自国経済の先行きに対して楽観的な見方を示したこともあり、1.5%台前半で月を終えました。
米ドル/円相場は、米国の経済指標が総じて堅調であったことや、FRB議長の議会証言を受け量的緩和政策が早期に縮小されるとの観測が強まったことを受けて米ドルが買われました。一時2008年10月以来となる103円台後半まで上昇しましたが、その後は日経平均株価の急落によってリスク回避傾向から円が買い戻され、結局101円台前半で月を終えました。
ユーロ/円相場は、ECBによる追加利下げ観測は根強いものの、ドイツ鉱工業生産が改善したことや、米国の量的緩和政策の早期縮小観測を受けて円が対米ドルで下落したことなどから円安・ユーロ高が進みました。一時2010年1月以来となる133円台後半まで上昇しましたが、その後は日経平均株価の急落によってリスク回避傾向から円が買い戻され、結局132円付近で月を終えました。


第4位 国内債券

国内債券市場では、利回りが上昇(価格は下落)しました。
10年国債利回りは、月初は長期国債入札が好調な結果となり一時0.5%台まで低下しましたが、その後は超長期国債などの入札を控えて需給悪化懸念が高まったことや株価の上昇などから、上昇しました。下旬には、5月の政策決定会合で日銀が具体的な金利上昇抑制策を示さなかったことに加えて、FRB(米連邦準備理事会)議長の議会証言で量的緩和政策の早期縮小に対する警戒感が高まり米国長期金利が上昇したことから、一時2012年4月以来の高水準である1.0%台まで上昇しました。月末にかけては、株価の下落から安全資産としての国債が買われる場面もあり、10年国債利回りは0.86%で終了しました。


第5位 新興国債券

為替市場では、前半は雇用統計等の堅調な米国経済指標や米国の株高を背景に投資家のリスク選好姿勢が強まり、新興国通貨は上昇しました。後半は、FRB(米連邦準備理事会)議長が議会証言において資産購入ペースを減速させる可能性に言及し、新興国通貨は下落しました。通貨別では、5四半期ぶりに2013年1-3月期の成長率が前期比プラスとなったハンガリー・フォリント、3月の貿易収支が6ヵ月ぶりに黒字となったインドネシア・ルピア、総選挙の与党勝利を受けて政局の先行き不透明感が後退したマレーシア・リンギットが上昇しました。
一方、鉱山ストライキの拡大が懸念された南アフリカ・ランド、財務大臣がレアル安容認姿勢を見せたブラジル・レアルは下落しました。
債券市場では、米国の量的金融緩和政策の早期縮小観測を背景に米国金利が上昇し、高金利債券に対する需要が低下したことから、メキシコや南アフリカ、トルコなど大半の国で金利は上昇しました。また、インフレ抑制を目的に政策金利を引き上げたブラジル、政府が計画している燃料費引き上げを受けて中央銀行が利上げに踏み切るとの見方が強まったインドネシアの金利も上昇しました。


第6位 国内株式

国内株式市場は、4月の米雇用統計の改善により米国景気回復期待が高まったことに加え、G7(主要7ヵ国)財務相・中央銀行総裁会議において日本の金融政策による円安が容認されたことや、ECB(欧州中央銀行)の利下げ実施等、世界的に金融緩和姿勢が強まっていることも追い風となり、日経平均株価は一時15,900円台に上昇しました。
しかし5月23日、相場の過熱感が高まっていたところに、米国の量的金融緩和政策の早期解除観測や、国内長期金利急上昇への警戒感に加えて、中国景気の減速を示す経済指標の発表をきっかけに株価が急落し、月末にかけても大幅な調整となりました。
結局、日経平均株価は13,774.54円と月中の高値から約2,000円下落した水準で月末を迎え、TOPIXの月間騰落率は▲2.52%と2012年8月以来のマイナスとなりました。



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この【世界経済インデックスファンドで世界経済を学ぼう♪】シリーズは速報値と月次レポートのアップとで毎月2回投稿していく予定です

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