環境 新緑と地球儀

人間には不可能な速度で売買する超高速取引(ハイ・フリークエンシー・トレーディング=HFT)が、米国や欧州だけでなく日本でも普及しています。

日本経済新聞によると、東京証券取引所では昨年、「コロケーション」と呼ぶサービスを経由した高速売買の比率が4割に達したとのこと。

 参考  人工知能、市場に参上 「熟練トレーダー」再現(2016/4/5 日本経済新聞 電子版)
 参考  米CEOに聞く超高速取引の世界 シングルヒットで収益蓄積(2016/4/5 日本経済新聞 電子版)
超高速取引(HFT)で米国ナスダック株式市場に上場しているバーチュ・ファイナンシャルのCEOであるダグラス・シフ氏のインタビューによると

現在は1日に500万回程度の取引をしており、その51%の取引が収益を生んでいる。我々は300万ドル負けた翌日に100万ドルの利益を得る会社ではない。ホームランは狙わず、多くのシングルヒットを狙っている。800本以上のホームランを打った王貞治選手でなく、三塁前にボールを落として内野安打を狙うイチロー選手のようなことをしている

米CEOに聞く超高速取引の世界 シングルヒットで収益蓄積(2016/4/5 日本経済新聞 電子版)より引用


普段はインデックスファンドやETFによる「ほったらかし投資」を軸にしているので、超高速取引(HFT)は対極の位置にあります。

個人的には、人間が行うデイトレードや、高いものを売り安いものを買う裁定取引をするヘッジファンドもあるのだから、超高速取引(HFT)は違法取引でない限りは市場に流動性をもたらすので「あり」でしょう。

インタビューでも公開情報しか使っていないと強調されています。

ところで超高速取引(HFT)は東証ETFの乖離問題の解決策のひとつとして利用されないのかな。

ETFのマーケットメークなどを手掛ける超高速取引(HFT)は、市場の流動性を高めているためポジティブに捉えられているようです。

東証のETFは「基準価額」と「市場価格」の乖離が問題になることが多い。(特に海外資産に投資する東証ETFが酷い)

この解決策として、指定参加者に超高速取引(HFT)の導入を義務化して±0.5%を超えたら発動して常時±1%の範囲内に納まるような適正価格を追求してほしいところ。

その結果、指定参加者が裁定取引でわずかでも利益があがるのなら、それは飲み会における幹事の特権(飲み屋の会計をクレジットカードで払いポイントゲット、戦略的な合コンのメンバー編成など)みたいなものです。

すでに採用されている結果が現在なのか、義務付けされておらず努力目標でしかないからコストの面で見送りにしてきた結果が現在なのかはわかりませんが、指定参加者は東証ETFの「基準価額」と「市場価格」の乖離ゼロを目指してくださいな。

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