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ほったらかし投資のまにまに

個人型確定拠出年金・特定口座・NISAでコツコツ積立するインデックス投資家が投資信託の発展に一石を投じるブログ

カテゴリ:経済・その他ニュース

世界同時株安でも動じない距離感で付き合っていきましょう

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先週の株式市場は、米国のトランプ大統領が中国に対して「為替操作国」とツイッターで非難するなど、米中貿易摩擦がまた再燃し大きく動きました。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスの基準価額を見ても、下がっているところが目視できます。

世界株安、米中対立の長期化懸念|日本経済新聞

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いきなり2000万円と言われて金額が大きすぎるのなら毎月数万円を積立するべきと切り替える

大金 お札

金融庁の「高齢社会における資産形成・管理」から2000万円が必要という飛躍した話が国会で話題になり、テレビやラジオでもよく見聞きするようになりました。

急に出たワード2000万って金額は大きすぎる。
ホントは以前から同じことを言われてきた話でしたが、選挙も近いことで年金問題としてクローズアップされているのでしょう。

高齢社会における資産形成・管理|金融庁(PDF)

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日経が新指数「日経平均内需株50指数」「日経平均外需株50指数」の公表開始

ベンチマーク インデックス 指数

日本経済新聞社が日経平均株価の225銘柄の中から海外売上高比率を用いて50銘柄を選ぶ新指数「日経平均内需株50指数(日経内需株50)」と「日経平均外需株50指数(日経外需株50)」の公表を2019年4月15日から開始します。

 参考  「日経平均内需株50指数」「日経平均外需株50指数」の公表開始について|日経平均プロフィル(PDF)

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MSCI新興国株式指数の中国A株が2019年11月に20%まで引き上げられます

中国 国旗

日本経済新聞によると、MSCI新興国株式指数に現在5%組み入れられている中国A株が、段階的に引き上げられて2019年11月には20%まで引き上げられるとのことです。(外部リンク)

中国株に追い風 MSCIが組み入れ比率引き上げ 11月に20%へ

【NQNニューヨーク=滝口朋史】株価指数を開発・算出するMSCIは28日、「新興国株指数」に採用している中国本土上場の人民元建て株式(A株)の組み入れ比率を段階的に引き上げ、11月に20%にすると発表

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歴史は繰り返すのか?低格付け企業融資を束ねた米証券化商品が警戒されてきた

怪しい 影 妖怪 怖い

投資経験10年以上の個人投資家にとって、米国の証券化商品と聞くと信用力の低いサブプライムローンを組み込んだ証券化商品を思い出す人も多いことでしょう。

2007年のサブプライムショックから時を経て、2019年となった現在でも当時と似たような話が警戒されてきました。(外部リンク)

米証券化商品、リスク浮上 低格付け企業融資束…(写真=ロイター)

格付けが低い企業への融資をまとめたローン担保証券(CLO)と呼ぶ証券化商品が世界経済の新たなリスクになってきた。最大市場の米国での2018年の残高は6100億ドル(68兆円)超とリーマン・ショックが

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金融庁の改革が実を結びつつある!?投資信託の保有期間が長くなってきた話

メガネ ニュース 新聞 報道

日本経済新聞によると、投資信託の保有期間が2018年は平均3.4年となり2008年以来10年ぶりの長さになったとのことです。

投信保有が長期化 18年は平均3.4年、10年ぶりの長さ

個人が投資信託を保有する期間が長くなっている。2018年は平均3.4年と前年から0.8年延び、08年以来10年ぶりの長さになった。現役世代の間で長期間をかけて投信で資産を形成しようとする動きが広がっ


長期投資を志しているコツコツ投資家でも、より低コストな投資信託が登場により乗り換えたり、一般NISAの非課税期間が終了したことによりロールオーバーではなく最新の低コストな投資信託に乗り換えたりすることもあるでしょう。
リバランスによる定期的な投資信託の部分解約と購入もあることでしょう。

平均3.4年の投資信託保有期間はなかなか長いのではないか?という印象です。

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バンガードの創業者ジョン・ボーグル氏が死去されました

白い花 訃報

バンガード・グループの創業者で「インデックス・ファンドの父」と呼ばれるジョン・ボーグル氏が死去されました。

謹んでお悔やみ申しあげますとともに、心からご冥福をお祈りいたします。

「インデックス・ファンドの父」ボーグル氏死去|日本経済新聞
バンガード創業者のボーグル氏が死去 89歳|WSJ

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一般NISA、つみたてNISAの利用開始年齢が18歳に引き下げへ

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2019年度税制改正で、つみたてNISAの2037年までの非課税期間を延長しない方針を固めました。
それとひきかえに、一般NISA・つみたてNISAを利用できる年齢が18歳に引き下げられるようです。

成人年齢が20歳から18歳に引き下げられるのに合わせた格好です。

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トルコショックによる株価下落が起こっています(2018年8月)

イスタンブール トルコ

最近、トルコの話題をツイッターで見るのですが、どうやらトルコの通貨であるリラが急落して、日本を含めた世界各国で株価が下落しているようです。

トルコショック、株安広がる 大統領は利上げ否定|日本経済新聞
トルコリラ、なぜ売られる? 3つのポイント|日本経済新聞

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米国フィデリティ 年間経費率0.00%のインデックスファンドで気になるポイントはないか考えてみた

ふき出し 子犬 モヤモヤ 考える

カンさんのブログに世界初!米国フィデリティが、年間経費率ゼロの『インデックスファンド』2本を設定!という気になる記事がありました。

アメリカ株式市場を投資対象
フィデリティ ZERO トータルマーケット・インデックスファンド(FZROX)

米国以外の先進国、新興国の株式を投資対象
フィデリティ ZERO インターナショナル・インデックスファンド(FZILX)

この2本を保有すれば全世界株式インデックスファンドが保有コストが無料で投資できるという今までの常識では考えられないファンドが誕生したことになります。

経費率が無料には何か問題がないのか考えてみました。

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