世界経済インデックスファンドはGDP比率を参考に構成比率を決めています。
セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドは時価総額比率を参考に構成比率を決定。
この２つのバランスファンドの違いを調べていくうちに、長期的にGDPと株式市場に上場している全企業の時価総額には、関連性があるとの事を発見しました。
そして株式時価総額とGDPの比率を『ウォーレン・バフェット指数』や『バフェットの指標』などと知れ渡っているようです。
ザックリ書くと、株式時価総額がGDPを超えたら割高水準であるってこと
（参考記事）
バフェットが最も注目している株式市場時価総額対GDP比 - 金融とか日記とかネタとかいろいろ
※金融とか日記とかネタとかいろいろより
上記のグラフは、ニューヨーク証券取引所（NYSE）、アメリカン証券取引所（NYSE AMEX)、ナスダック（NASDAQ）で取引されている米国に本店を置く全ての企業を対象とした「ウィルシャー5000トータル・マーケット・インデックス」と、米国のGDPの時系列を比較したもの。
GDPの上昇とともに、米国の株式市場も右肩上がりであることがわかりますし、GDPを超える水準まで株式時価総額が行ってしまうと割高感があるようにも見えます。
興味深い結果となりましたので、日本国内ではどうか比較グラフを作成してみました。
株式時価総額は東証のホームページから東証一部の時価総額
GDPは内閣府発表の数値（９４年以降）と、９４年以前は世界経済のネタ帳より
80年台後半のバブル景気とサブプライム危機前（06～07年）では、名目＆実質GDPともに東証一部の時価総額が超えてしまっていることがわかります。
米国と同様に、日本もまた『バフェットの指標』が有効でした。
このGDPと時価総額の関係は、国内に株式市場（証券取引所）が存在しないと作成できませんので、米国や日本、ドイツ、ロンドン（英国）…と限られています。
日本について、もっと言及すると東証2部やJASDAQ、マザース市場を含めた総合的な時価総額のほうが、正確に表されるかもしれません。
そういった意味では、東証一部だけでの比較は簡便法と言えるかな
さて、参考記事の中にある引用元では、グラフから以下のように結論づけています。
| 比 = 株式市場時価総額 / GDP | 株式市場価格水準 |
| 比 < 50% | 非常に割安な水準 |
| 50% < 比 < 75% | 幾分割安な水準 |
| 75% < 比 < 90% | 妥当な水準 |
| 90% < 比 < 115% | 幾分割高な水準 |
| 比 > 115% | 非常に割高な水準 |
昨年末時点の時価総額とGDPとの比率で見てみると、名目GDPでは95.9%と幾分割高な水準であり、実質GDPでは87.3%と妥当な水準と、総合的に見ると『やや注意が必要』と言えるレベル。
これを正常化なり割安にするには2通りの道があります。
- 株価が下がる
- GDPが成長（増加）する
モーニングスターによると2014年9月23日現在の東証一部時価総額は4,746,783億円と昨年末より上昇しているのに対して、BloombergによるとGDPは前期比年率7.1％減と速報値（6.8％減）から下方修正され、リーマンショック以来の落ち込みとなりました。
この流れを客観的にみると、『けっこうヤバイ』と言えるレベルかもしれません。
（結論）
日本国内だけが株式投資ではありません。 ←結論そこかよ！
バフェットの指標によると、国内市場は買われすぎの状況で調整が起こるかもしれない。
今後より一層の株高が起こり時価総額がGDPに近づいたり超える域に達したら要注意と言える。
ただし、それらは日本国内の事情のみの話であって、国際分散投資をキッチリとしているのならば、なにか対処を必要とすることはあまりない。
せいぜいリバランスを実行して国内株式による影響を限定させるくらい！？
その不安すら、不確定な要素でもあります（何も起こらない可能性もある）。
（おまけ）
せっかくExcel開いて、いろんなサイトからデータを採取したので公開保存♪
| 東証1部の時価総額 | 名目GDP | 比率 | 実質GDP | 比率 | |
| 1981年 | 87.9 | 264.9 | 33% | 281.1 | 31% |
| 1982年 | 93.6 | 278.1 | 33% | 290.5 | 32% |
| 1983年 | 119.5 | 289.3 | 41% | 299.4 | 39% |
| 1984年 | 154.8 | 307.4 | 50% | 312.8 | 49% |
| 1985年 | 182.6 | 330.2 | 55% | 332.6 | 54% |
| 1986年 | 277 | 345.6 | 80% | 342 | 80% |
| 1987年 | 325.4 | 359.4 | 90% | 356.1 | 91% |
| 1988年 | 462.8 | 386.4 | 119% | 381.5 | 121% |
| 1989年 | 590.9 | 416.2 | 141% | 402 | 146% |
| 1990年 | 365.1 | 449.3 | 81% | 424.4 | 86% |
| 1991年 | 365.9 | 476.4 | 76% | 438.6 | 83% |
| 1992年 | 281 | 487.9 | 57% | 442.1 | 63% |
| 1993年 | 313.5 | 490.9 | 63% | 442.9 | 70% |
| 1994年 | 342.1 | 495.7 | 69% | 446.7 | 76% |
| 1995年 | 350.2 | 501.7 | 69% | 455.4 | 76% |
| 1996年 | 336.3 | 511.9 | 65% | 467.3 | 71% |
| 1997年 | 273.9 | 523.1 | 52% | 474.8 | 57% |
| 1998年 | 267.7 | 512.4 | 52% | 465.2 | 57% |
| 1999年 | 442.4 | 504.9 | 87% | 464.3 | 95% |
| 2000年 | 352.7 | 509.8 | 69% | 474.8 | 74% |
| 2001年 | 290.6 | 505.5 | 57% | 476.5 | 60% |
| 2002年 | 242.9 | 499.1 | 48% | 477.9 | 50% |
| 2003年 | 309.2 | 498.8 | 61% | 485.9 | 63% |
| 2004年 | 353.5 | 503.7 | 70% | 497.4 | 71% |
| 2005年 | 522 | 503.9 | 103% | 503.9 | 103% |
| 2006年 | 538.6 | 506.6 | 106% | 512.4 | 105% |
| 2007年 | 475.6 | 512.9 | 92% | 523.6 | 90% |
| 2008年 | 278.9 | 501.2 | 55% | 518.2 | 53% |
| 2009年 | 302.7 | 471.1 | 64% | 489.5 | 61% |
| 2010年 | 305.6 | 482.3 | 63% | 512.3 | 59% |
| 2011年 | 251.3 | 471.3 | 53% | 510 | 49% |
| 2012年 | 296.4 | 473.7 | 62% | 517.5 | 57% |
| 2013年 | 458.4 | 478 | 95% | 525.3 | 87% |
※少数2位以下は切り捨て
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