無料 ただ

マネックス証券が米国株の最低取引手数料を0.1米ドル(10セント)へ変更したことを皮切りに、楽天証券とSBI証券が追随した結果、ネット証券3社の米国株における最低取引手数料が無料となりました。

カブドットコム証券・松井証券は米国株の取扱がないことから、これ以上の変更は考えられないので一連の流れをまとめておきます。

SBI証券楽天証券マネックス証券
取引手数料0.45%0.45%0.45%
最低手数料無料無料無料
最大手数料20米ドル20米ドル20米ドル

最終的な米国株の最低取引手数料は3社とも無料に落ち着きました!
ちなみに変更前の時点ではSBI証券・楽天証券・マネックス証券ともに米国株における最低取引手数料は5米ドルでした。

ここまでの流れをプレスリリースの日付とともに追っていきます。

ダウ指数最高値!最低取引手数料を0.1米ドルへ!|マネックス証券(7月4日)
(5米ドル→0.1米ドル)
   ↓
【米国株式】最低取引手数料を「0.01米ドル(税抜)」に引き下げます|楽天証券(7月5日)
(5米ドル→0.01米ドル)
   ↓
米国株の最低取引手数料を0.01米ドル(1セント)へ変更!|マネックス証券(7月8日)
(5米ドル→0.01米ドル)
   ↓
【米国株式】米国株式最低手数料を0ドルに引き下げ!!(2019/7/22~予定)|SBI証券(7月9日)
(5米ドル→無料)
   ↓
【米国株式】最低取引手数料を「無料」に引き下げ(7/22~)|楽天証券(7月10日)
(5米ドル→無料)
   ↓
米国株の最低取引手数料を無料へ!|マネックス証券(7月10日)
(5米ドル→無料)

2019年7月4日の木曜日から2019年7月10日の水曜日まで、ほんの1週間のうちに引き下げ合戦が熱を帯びて最終的には0米ドルの無料ラインに落ち着きました。

米国株式投資家や米国上場のETFに投資をしている人にとって最低手数料が無料になることは、小口で買いやすく利便性が高まりそうです。

ネット証券3社の比較表を見てもすべて横並びの状態になっているので、今後は取引手数料率や最大手数料の引き下げ、他には配当金再投資制度のDRIP(Dividend Re Investment Program)をどこが先行してくるのかというなどの差別化戦略でしょうか。

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