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国内のインデックスファンドシリーズを運用している運用会社では、純資産残高が伸びずに利益の見込めない赤字状態の投資信託が何本もあります。

インデックス投資の古い世代にとっては、SMT(旧STAM)が誕生するまでは選べるアセットクラスがない状態から始まっているので、現在のように各社が全アセットクラスを揃えている環境は満足以外の何物でもありません。

ただ、何年経ってもまったく売れていない投資信託についてはそろそろ考えてもいい状況ではないかと心配してしまいます。

水瀬さんの記事
インデックスファンド・シリーズは「本数」ではなく「純資産総額」で良し悪しを評価したい|梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー(インデックス投資実践記)

たわら男爵さんの記事
たわらノーロードシリーズは、純資産額10億円未満を全て償還すべし|40代でアーリーリタイアしたおっさんがたわら先進国株でベンツを買うブログ
ちょっと古い記事(2017年)ですが投資信託の採算ラインは50億円とのこと。
最近の超低コストインデックスファンドはかつての半額も多くありますので、2倍の100億円くらいほしいが実際の現場の声かも。

(小規模ファンド乱立、全体の6割が「採算ライン」下回る)

投信を運営する上での「採算ライン」とされる50億円を下回る投信が全体の6割超を占める。定番商品を大切にする米国と異なり、日本では新規設定した商品に個人マネーを誘導する機運が販売会社の間では強い。

投信、魅力向上へ併合促す 協会が指針公表へ|日本経済新聞より引用


この状況を打開させる一手に投資信託の併合があります。

アクティブファンドならまだしもインデックスファンドの場合はベンチマークに連動することを投資目的としているので、各社がひとつのマザーファンドに何本もインデックスファンドがぶら下がっている状況は無意味です。

まとめて1本に済ませられるのであれば、管理コストの固定費部分については削減されて効率化が進むので相対的に割安になります。

もちろん各運用会社の努力だけでは済まない事情もあることでしょう。
投資信託の併合には半数以上の投資家の同意が必要なのもネックなので運用会社の労力を考えるのであれば投信法が併合をスムーズ進められるように変わることが手っ取り早い。

少なくとも今の時代に対応して書面での同意くらいは不要にすることが出来るのでは?

ファンドの純資産残高が伸びないでインデックスファンドが早期償還されると、まとめて運用しているマザーファンドの方でも償還による資金流出が起こります。

それはそれで違うインデックスファンドに影響が出ることにもなるので良い結果にはなりません。

各運用会社は自社の低コストインデックスファンドシリーズを看板にして、他の旧来から運用してきた割高なインデックスファンドを併合させる。
併合させやすいように制度も整えてサポートする。

無駄に多すぎる国内の投資信託(主にインデックスファンド)の本数はこれで一定数削減できます。

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