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NTTドコモデータ使用量20ギガバイトで2,980円の新料金プランを引き金に、ソフトバンクが追随し、年明け早々KDDIや楽天モバイルも対抗プランを打ち出しています。

もともと得意分野だった安い料金の日本通信やマイネオなどの格安SIM会社も対抗値下げの状況にってきました。

参考 格安スマホ 料金相次ぎ値下げ 大手に対抗で競争激化|NHK

今回のスマホ料金プラン引き下げ合戦を見ると、投資信託のインデックスファンドのコスト革命と呼ばれた信託報酬の引き下げ合戦と似ている感じに見えてきます。
ドコモ・au・Softbank大手3社のスマホ料金の引き下げによって、今まで格安SIMと呼ばれていた通信会社が苦境に立っているのはなぜなのか。

格安SIM会社が提供する通信網はドコモやau(KDDI)など大手から借りてやっていたので、大手通信会社そのものが引き下げ合戦に入ることによって、格安SIM会社はかなり厳しい状況になったのではないでしょうか?

大手3社が安くする新料金プランはネットによる契約が基本です。
大手3社は店舗を持っていることから大半の人にとって安心で、利用しやすく、もともとシェアは多かったものです。
格安SIM会社は店舗を持たないネット上による契約・開通が多いので、自分で調べることができる人にとって安く済ませることのできるものでした。

投資信託でもネットで買うほうが、信託報酬が安いものが多かったり販売手数料が無料などコストの面で大きく差があります。
この辺りも今回の、通信会社の料金引き下げ手法は投資信託のコスト構造と似ていますね。

コスト革命と呼ばれた投資信託のコスト引き下げ以後に、「つみたてNISA」を始める時の金融庁の運用コストを引き下げる圧力がありました。
総務省の意向のあるこのスマホ新料金プランとやはりどこか似ているといえば似ています。

個人的には、楽天カード・楽天市場・楽天モバイルなど楽天経済圏の中の人なので、以前はauケータイやauスマホを使っていたこともありましたが、現在は楽天モバイルに不満はありません。

今回の料金引き下げにより大手通信会社も魅力的になったとはいえ、auに戻ったりドコモに移ったりする予定はありません。

しかしながら、自分にとっては不要でも今回のスマホ料金の引き下げによって得をするのは、ほぼすべての日本国民への還元のようなものなので、通信料金で浮いたお金は違うものにお金が回ることになるし、回り回ってみんな(通信会社以外)にとって得なことが多いものです。

ここのネットからの申し込みの手続きを面倒くさがってるようだったら、高コストなままの通信料金に甘んじるしかありません。

投資信託も同じで、ちょっと調べればいいものが見つかるけれど、店の人に言われるがままでは資産運用が高コストなものを握りしめられるようなこともあります。

今回の通信料金の引き下げ合戦を見ていると、以前の投資信託(主にインデックスファンド)で起こったコスト革命に、とても似ているような印象を持って今回のニュースを見ています。

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